証券・投資の平均年収ランキング（32件）

証券・投資に分類される32件の平均年収は962万円、中央値は862万円です。最も高いのは株式会社マーキュリアホールディングスの2,008万円、最も低いのはｕｎｂａｎｋｅｄ株式会社の585万円で、その差は1,423万円あります。

962
平均年収（万円）
862
中央値（万円）
2,008
最高（万円）
585
最低（万円）
692
手取り（万円・推計）

年収の分布

0
0
0
1
3
10
7
9
2
〜300300〜400〜500〜600〜700〜800〜1000〜1500〜

横軸は平均年収（万円）、縦軸は該当する組織の件数です。 中央値862万円は平均962万円より 低く、一部の高年収組織が平均を押し上げていることを示します。

証券・投資 平均年収の一覧

順位名称 平均年収 従業員数 種別
1 株式会社マーキュリアホールディングス 2,008万円 27 上場企業
2 大和証券 1,793万円 624 上場企業
3 野村証券 1,421万円 204 上場企業
4 ジャフコ　グループ株式会社 1,366万円 133 上場企業
5 スパークス・グループ株式会社 1,255万円 39 上場企業
6 松井証券 1,155万円 227 上場企業
7 株式会社岡三証券グループ 1,128万円 67 上場企業
8 ＧＭＯフィナンシャルホールディングス株式会社 1,089万円 150 上場企業
9 株式会社ＦＰＧ 1,019万円 309 上場企業
10 ＳＢＩホールディングス株式会社 1,007万円 389 上場企業
11 トレイダーズホールディングス株式会社 1,006万円 18 上場企業
12 株式会社あかつき本社 994万円 11 上場企業
13 株式会社ジャパンインベストメントアドバイザー 958万円 231 上場企業
14 マネックスグループ株式会社 943万円 57 上場企業
15 今村証券株式会社 899万円 191 上場企業
16 豊トラスティ証券株式会社 887万円 356 上場企業
17 極東証券株式会社 838万円 227 上場企業
18 日本アジア投資株式会社 811万円 22 上場企業
19 光世証券株式会社 799万円 37 上場企業
20 東海東京フィナンシャルHD 790万円 155 上場企業
21 株式会社ＵＮＩＶＡ・Ｏａｋホールディングス 790万円 2 上場企業
22 いちよし証券株式会社 784万円 920 上場企業
23 丸三証券株式会社 773万円 1,130 上場企業
24 ＨＳホールディングス株式会社 767万円 5 上場企業
25 水戸証券株式会社 751万円 753 上場企業
26 丸八証券株式会社 749万円 138 上場企業
27 アイザワ証券グループ株式会社 748万円 55 上場企業
28 日産証券グループ株式会社 706万円 7 上場企業
29 株式会社ＦＵＮＤＩＮＮＯ 674万円 121 上場企業
30 東洋証券株式会社 671万円 620 上場企業
31 株式会社小林洋行 631万円 3 上場企業
32 ｕｎｂａｎｋｅｄ株式会社 585万円 6 上場企業
この業種の求人・年収相場を調べるPR
ジェイエイシーリクルートメント

外資系・大企業の非公開求人を扱う管理職・専門職向けの転職エージェント。年収600万円以上の求人が中心です

転職会議

実際に働いた人の口コミと年収の投稿を読めます。有価証券報告書の平均値では分からない、部署ごとの実情を確かめられます

証券・投資の年収を掘り下げた記事

公務員から民間へ転職すると年収はどう変わるか ― 実データで見る現実的な見通し
公務員の年収水準が民間企業のどのあたりに位置するのかを実データで確認。転職で年収が上がる企業の条件を整理します。
従業員数が多い会社ほど年収は高いのか ― 企業3,777社で検証
従業員数と平均年収の関係を上場・非上場企業3,777社の実データで検証。1,000人を境に傾向が変わることがわかりました。
平均年齢が高い会社ほど年収は高いのか ― 上場企業3,778社で検証
平均年齢と年収の相関は+0.17と弱いのに、年齢帯で区切ると569万円から728万円まで上がります。この矛盾の正体は業種でした。
勤続年数が長い会社ほど年収は高いのか ― 上場企業3,778社で検証
平均勤続年数と年収の相関は+0.12しかありません。勤続5年未満の会社（692万円）が5〜10年の会社（641万円）より高いという逆転も起きています。
有価証券報告書で企業の平均年収を自分で調べる方法（EDINETの使い方）
金融庁のEDINETを使って、上場企業の平均年収・平均年齢・平均勤続年数を無料で確認する手順を説明します。
「平均年収」という数字の正しい読み方 ― 有価証券報告書の定義と4つの落とし穴
年収ランキングでよく見る「平均年収」が実際に何を指しているのか。有価証券報告書の定義と、数字を誤読しやすい4つのポイントを説明します。

他の業種を見る

市区町村（1721）IT・通信（611）サービス（544）小売・流通（311）商社・卸売（304）素材・化学（291）建設・不動産（283）電機・電子（228）機械・設備（212）鉄鋼・金属（157）食品・飲料（132）銀行・金融（125）製造業その他（114）物流・運輸（113）製薬・医療（81）自動車・輸送機（79）国立大学（54）都道府県（47）アパレル・繊維（45）精密機器（45）電力・ガス（41）独立行政法人・特殊法人等（32）政令指定都市（20）保険（14）メディア・広告（11）医療・福祉（9）農林・水産（9）公務員（5）医療・福祉（公的）（4）専門職（2）警察・消防（2）教育（公立）（2）

このページのデータを引用する

数値・表は、出典としてこのページへのリンクを添えていただければ、記事や資料にお使いいただけます。 元データの権利は総務省・金融庁にあり、当サイトが加工・編集したものです。

出典の書き方
出典：年収ナビ「証券・投資の平均年収ランキング」（https://nenshu-lab.com/gyoshu/shoken-toshi/）
HTML
出典：<a href="https://nenshu-lab.com/gyoshu/shoken-toshi/">年収ナビ「証券・投資の平均年収ランキング」</a>

データの出典

出典
金融庁 EDINET の有価証券報告書、総務省「地方公務員給与実態調査」、人事院「国家公務員給与等実態調査」ほか公表資料。
集計方法
このページの平均・中央値・最高・最低は、収録している32件の平均年収から算出した集計値です。個別のデータの取得元は各ページに記載しています。
詳細
出典と算出方法で、取得元・推計方法・既知の限界を説明しています。