平均と中央値がずれる業種、ずれない業種 ― 差が示すもの

年収の統計を見るとき、平均値と中央値のどちらを見るかで印象は大きく変わります。

年収ナビが収録している4,315件を34業種に分けて、 平均と中央値がどれだけずれているかを調べました。

差が大きい業種

収録数20件以上の業種で、平均が中央値を上回っている順です。

差が小さい業種

差は何を意味するのか

平均が中央値より高いということは、分布が右に裾を引いているということです。 少数の高い値が平均を引き上げている一方、 大多数はそれより低いところに集まっています。

金融系で差が大きい理由

差が大きい上位3業種は、証券・投資、銀行・金融、保険とすべて金融系です。

金融業界には、外資系や専門特化型の高年収企業がある一方で、 地方銀行や信用金庫系など水準の異なる企業も多数存在します。 同じ「業界」のなかに、性質の異なる企業群が混在していることが、 分布を右に引き伸ばしています。

「銀行・金融の平均は813万円」を自分の期待値として使うと、 実態より90万円ほど高く見積もることになります。 半数の企業は721万円以下というのが実際です。

公務員系でずれない理由

国家公務員（−1万円）、政令指定都市（0万円）では、平均と中央値がほぼ一致しています。

給与が給料表にもとづいて決まる制度のため、 組織によって極端に高い・低いという事態が生じにくいからです。 実際、国家公務員24機関はすべて620万〜820万円の範囲に収まっています。

公務員系のデータでは、平均値がそのまま典型的な水準を表します。 これは民間企業のデータにはない性質です。

メディア・広告のマイナスは件数の少なさ

メディア・広告は−2万円とわずかに中央値のほうが高くなっていますが、 これは収録21件と少ないためで、統計的に意味のある差とは言えません。

件数が少ないカテゴリでは、平均と中央値の関係も不安定になります。

どちらを見るべきか

目的によって使い分けが必要です。

転職先の年収の見当をつけたい場合は、中央値のほうが実感に近くなります。 平均値は、一部の高年収企業に引っ張られた数字だからです。

年収ナビの業種別ページでは、 平均・中央値・最高・最低に加えて、年収の分布をヒストグラムで表示しています。 1つの代表値ではなく、分布の形そのものを見ていただくのが最も確実です。

この分析について

• 集計対象：年収ナビ収録の4,315件（2026年08月30日時点）
• 民間企業の数値は有価証券報告書の記載値ですが、政令指定都市・国家公務員など 公的セクターの数値は、公表統計にもとづく推計値です。 換算方法は出典と算出方法に記載しています
• ここでの中央値は、その業種に属する組織の平均年収を並べたときの中央値です。 個々の組織の内部における従業員の年収分布とは別のものです
• 有価証券報告書には、企業内の年収の中央値や分布は記載されていません。 そのため年収ナビでは、企業ごとの中央値は掲載していません （理由は出典と算出方法に記載）

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